今の飲食店を猛烈に辞めたい人へ!辞めるメリットや辞めるときの注意点を紹介します。

飲食業の転職

どんな仕事でも大変なことはありますが、中でも飲食業は長時間労働や休日が不規則になりやすいという特徴があります。

そのため、

もう飲食なんて辞めてやる!

と心のどこかで思っているものの、まだ迷っているところがある。

確かに転職にはメリットもあればデメリットもあります。

そこでこの記事では、飲食を辞めたほうがいいかどうかを判断できる情報や、飲食を辞めるときの注意点を紹介します。

飲食を辞めたほうがいい人

転職すれば何でも解決するわけではありません。むしろ、考えなしに転職を繰り返してしまうと、今後のキャリアにとってはマイナスになります。

しかし、無理をしてでも今の職場で働き続ける必要もありません。その具体例を3つ紹介します。

仕事で身体的・精神的な病気にかかっている人

もしかしたらあなたは、長時間労働や終わらない連勤、上司や社長からのパワハラによって心身が病んでしまっているかもしれません。

であれば、とにかく今は休みましょう。

かくいう私も7年半の間ブラックな飲食店に勤務していて、心身を病んでしまいました。

月の労働時間は400時間近くにのぼっていましたが、上司も似たような環境で働いている事や、経営者自身もこの業界は長時間働くのが当たり前という事を常日頃から言っていたので疑問にも感じてなかったのです。

  • 弱音を吐くことはかっこ悪い事
  • 長時間働くとなぜか会社にウケが良い

こんなことを思っていました。

しかし、いちばん大事なのは健康です、あなたの人生です。

無理をして報われるような時代ではありません。休むのは決して悪いことではないのです。

私は退職して休んだ後に転職活動をしたため、今の幸せな日々があるものだと思っています。

飲食業の将来性に不安を感じている人

今後日本の人口は減少していくので、どの業界でも売上や利益は伸ばしにくくなりますが、国内の外食産業はあまり成長しておらず、今後も市場が成長していくとは考えにくいでしょう。

 

また、飲食業界は自動化や機械化もやりづらく、どうしても人間がやらないといけないところが多く残ってしまいます。

結果的に従業員1人あたりの利益額が増えづらいので、給料アップもしづらいのが現実

飲食店の中には成長している企業・今後成長していく企業もあるので、すべての飲食店がダメということではありません。

ただ、TKC BAST(速報版)によると、業界別の1人あたり利益額(年間)は

  • 飲食業界:350~450万円
  • スーパーなどの小売業:約550万円
  • 製造業:650~1,000万円
  • 建設業:700~1,100万円

というデータが出ており、他の業界よりも低いことが分かります。

1人当たりの利益額以上の給料を出すことはできないので、年収を上げたかったり、将来性に不安を感じているなら転職するのも1つの手です。

飲食業の将来性については以下の記事で詳しく解説しているので、興味があれば読んでみてください。
» 飲食店の社員の将来性は厳しい。給料も上がりにくいのが現実。

まだ第二新卒や20代の人

積極的に飲食を辞めるのを勧めるわけでもないですが、20代であれば別の職種や業界に転職したとしてもまだまだやり直せます。

そして、他の職種を経験した上で、それでも飲食業のほうが自分に合っていると思ったのであれば、また飲食業界に戻ってくればいいのです。

病気になったり、将来の不安に強く悩まされたりしていなくても、漠然と今の職場に不満を抱えているのは飲食で働いている人ばかりではありません。しかし、何かと飲食店でのブラック労働などがニュースで報道されたり、新型コロナで如実に客足が遠のいているのを目の当たりにして不安を感じている人もいるでしょう。

であれば、新しい環境で働く経験をすることで、今の不満や不安が解消できるかもしれません。

 

とはいえ、3年とまではいかなくとも最低でも半年ぐらいは勤務し、今の職場に対して抱いている不満を解決できないか動いてみるべきです。

それでもダメだったなら、転職活動で

できる限り続けようとしてみたが、どうしても半年で退職せざるを得ませんでした…

と、正直にその経緯や退職理由を話すことで、短期間で離職していても面接官の印象を悪くせずに済みます。

 

ここまでの内容を読んで転職を決意できたならば、飲食から転職するのにおすすめの職種・業界や転職のコツに飛んでください。

飲食を辞めるメリット・デメリットをもう少し詳しく知りたい人は飲食から転職するメリット3つを読んでみてください。

 

もう35歳を過ぎているなら飲食業界内で転職したほうが賢明

逆に、35歳を超えてくると転職には慎重になったほうがいいです。

最近では40代50代での転職が増えてきているとはいえ、実態としては35歳を超えると求人数が減るため、転職の難易度は格段に上がります。

というのも年齢が年齢だけに、企業側も自社の社員にできない事を持っているか、ずば抜けて優秀な能力を持っていない限り採用するメリットがないからです。

さらに未経験職種への転職となれば、正直言って職種や業界が限られてきます。

 

なので、すでに35歳以上の方は飲食業界内で転職するのをおすすめします。職場を変えれば今の不満が解消するかもしれません。

仕事内容を変えたいのであれば、同じ飲食系の職種であってもこれまでとは少し違う職種に転職するという方法もあります。

例えば、大手企業の店長から中小企業のスーパーバイザーを狙ってみたり、メニュー企画から新規のメニュー開発事業部に転職するなど。

飲食店では大手の肩書などはあまり重要視されない世界です。

であればネームバリューを捨ててでも年収や待遇の改善が期待できる企業に転職するのも一手。

いずれにしろ重要なのは、今まで自分が培ってきたキャリア・能力は同業他社で勝負できるか?通用するのか?という点です。

転職エージェントを活用するなどして、これまでのキャリアの棚卸しをしっかりと行いましょう。

 

飲食から転職するメリット3つ

ここまでの内容を読んで、転職しようかどうしようかまだ決めきれない人もいるでしょう。

そう、転職にはそのぐらい慎重になるべきなのです。

あなたの意思決定の参考になるよう、飲食から転職するメリットを3つ、デメリットを2つこれから紹介します。

労働環境が改善する可能性がある

すべての飲食店が長時間労働だとは言いません。最近ではメディアでも過労死やブラック労働が報道されるにつれ、飲食の企業側も対策をしてきています。

しかし、まだまだ労働環境が悪い部分もあります。

最近でも、丸亀製麺を運営する株式会社トリドールホールディングスで労基問題が取り上げられていました。

人手不足が長く続いてきた飲食業界などで、勤務記録上は「休憩」だった時間も実は働いていたと、働き手側が労働基準監督署に訴える例が相次いでいる。労災認定された飲食チェーン元店長のタイムカードに1日6時間を超す休憩が記録されていたケースもあった。

(中略)

大手うどんチェーン「丸亀製麺」の店長だった男性(22)は2019年6月にうつ病を発症し、20年10月、向島労基署(東京都墨田区)に労災認定された。

引用元:丸亀製麺元店長「『休憩』も働いていた」 労基署に訴え|朝日新聞デジタル

会社全体としては労働環境の改善に力を入れているようですが、経営層に現場の状況がすべて伝わっているわけでもありません。

待っていても今の労働環境が改善されなさそうならば、転職すれば長時間労働や残業から解放されるかもしれませんね。

転職する職種によっては土日が休める

飲食だとどうしても土日や祝日は忙しくなりがち。休むなんてもってのほか。

そのため、友人や恋人と休みが合わず、遊びに行きたくても行けない人もいるでしょう。

世間では土日祝日が休みの会社が多いので、転職すれば土日休みの仕事につける可能性があります。

給料含めた待遇がアップする可能性がある

飲食業の将来性に不安を感じている人で紹介した通り、飲食業は年収アップしづらい構造になっています。

スキルや向き不向きで年収は変わるとは言え、業界ごとに商品の相場はある程度出来上がっているため、大幅な年収アップは期待できません。

実際に、年収が高い業種は金融やメーカー、IT業界などで、年収アップしたいならやはり転職すべきです。

 

飲食を辞めるデメリット2つ

飲食からの転職に限りませんが、一般的に転職すると以下の2つのデメリットは発生します。

  1. また0から仕事を覚えないといけない
  2. 転職で年収が一時的に下がるリスクがある

また0から仕事を覚えないといけない

未経験の職種に飛びこむ場合は0から仕事を覚え直す必要があります。これまで培ったスキルや知識が活かせる場合でも、職場によってやり方が異なることは多々あり、慣れるまでに労力がかかります。

また、転職するとすでに出来上がっている人間関係の中に飛び込んでいくことになります。そして転職では多くの場合、新卒のような同期入社がいません。

また、新卒のように1から丁寧に指導を受けられるわけでもありません。そのため孤独を感じやすいといえます。

そのため、自分から積極的にコミュニケーションを取って周囲と打ち解けたり、仕事で結果を出して認められたりといった努力が必要です。

転職で年収が一時的に下がるリスクがある

特に未経験の職種に転職する場合、前職より給与が下がることがあります。未経験の職種に転職すると、企業側はまず教育のためのコストが発生し、むしろ赤字だからです。

また、ボーナスの金額も下がることでしょう。

有休がもらえるまで、また最低半年はかかることにもなります。

飲食店ではボーナスや有休なんてもらえなかったならあまり気にならないかもしれませんが、家庭を持っている場合はパートナーにも相談しておいたほうが、トラブルにならずに済みます。

 

メリットとデメリットを比べて、メリットのほうが大きいと思うのであれば、転職したほうがいいでしょう。

 

【参考データ】他の人が飲食を辞めた理由

転職のデメリットを読んでみて、転職するのをやめようと思ったかもしれません。

ただ、他の人は

こんな理由でも転職していいんだ!

と思えるような理由もいくつかあります。

実際に転職するかどうかはおいといて、まずは転職活動をしてみて良い企業が見つかれば本当に転職する、という方法もアリです。

まずは転職エージェントに相談してみるといいでしょう。転職エージェントは転職するのが確定してなくても利用でき、しかも完全に無料です。

相談することで、意外にも自分に合った仕事や条件のいい求人が見つかるかもしれません。

 

飲食から転職するのにおすすめの職種・業界や転職のコツ

飲食での経験も活かせる、人それぞれの特性や目的に合わせたおすすめの職種・業界は以下の通り。

  • 人と接するのが好き・得意:営業職 or 接客業・人材業界
  • 数値管理が得意:事務職 ※転職の難易度は高め
  • 論理的な思考能力に自信がある:ITエンジニア・IT業界
  • とにかく年収を上げたい:施工管理
  • 40代以上でも異業種に転職したい:介護・福祉業界

詳しくは以下の記事で紹介しています。
» 飲食から転職するのにおすすめの職種・業界、転職成功のためのポイントを紹介します。

 

また、できる限りいきなり会社を辞めるのではなく、今の会社で働きながら転職活動することをおすすめします。

仕事を辞めるということは収入が入らなくなるということです。収入が入ってこないと結構焦るもので、最悪ブラック企業に就職してしまったら何の意味もありません。

なので、基本的には在職中に転職活動をするのが正攻法です。

飲食から転職する方法やコツについては以下の記事にまとめているので、読んでみてください。

 

飲食を辞めるときの注意点

退職を決意したとしてもすんなり辞められるとは限りません。そこで、飲食を辞めるときのポイントを紹介します。

基本は2週間前に通知すればOK

日本の法律では退職の旨は2週間前に伝えればOKです(民法627条1項)。就業規則で「1ヶ月以上前に通知すること」となっていても法律が優先されます。

しかし、もしも2週間前というのを守らずに直前で退職の旨を伝えると、最悪の場合懲戒解雇となり、再就職が不利になってしまうため注意が必要です。

 

そして退職の旨を伝える場合は、改めて上司に時間を作ってもらいましょう。

何気ない会話のなかで伝えるのではなく、しっかりと時間を確保して気持ちを伝えることが大切です。

辞める理由は自分の正直な気持ちを伝えてしまって構いません。

入社面接ではないため、最もらしいウソを並べる必要はなく「仕事がきつい」「自分に合っていなかった」など、素直に気持ちを話すほうが良いのです。

執拗に引き止められても退職の意志をはっきり伝えよう

円満退社できるようにこちらが穏便に事を運ぼうとしていても、上司から執拗に引き止められることがあります。

なぜなら飲食業界は人手不足で、企業によっては部下の社員が辞めた場合に上司に責任が降りかかることもあるからです。

なので、上司としてはよほどダメな社員でなければ絶対に辞めてほしくないと思い、あなたが辞めたい理由に対して「会社でどうにかするから」など不確定な話で説得しようとしてきます。

しかし、説得されて続けることを選んだとしても現状は決して変わりません。

特に大きな企業であればあるだけ組織として動いているため、ルールやあなた1人への対応が良くなることはないのです。

引き止めにあわないようにするためにも、クリスマスや年末年始、ゴールデンウィークといった繁忙期の直前に退職を切り出すのはやめましょう。

どうしても辞めづらいなら退職代行を利用しよう

会社を辞めたいなら、退職したいことを会社に伝えればOKです。会社には退職を引き留める権利はないのだから。

しかし、退職することを伝えたいけど上司が怖かったり、どうしても話を聞いてもらえなくて進まなかったりする人もいるでしょう。

そんな人は、自分で伝えることを諦めて退職代行を使うのも1つの手です。

退職代行を使えば、あとは弁護士や代行業者が会社に退職の意思を伝えてくれます。

 

実は、退職代行サービスにもいくつか種類があります。主なものは以下の3つ。

運営組織費用退職の
確実性
残業代や退職金
の請求
有休消化や退職日
の交渉
一般企業2~3万円
程度

やってもらえない

交渉はしてもらえるが
会社が対応するか
分からない
労働組合2.5~4万円
程度

交渉はしてもらえるが
支払ってもらえない
可能性もある

団体交渉権が使えるので
会社に対応してもらえる
可能性が高い
弁護士
事務所
5万円~
最悪裁判になったと
しても請求可能
(別料金)

当然可能

上記のように、確実に退職するには労働組合が運営している退職代行を利用すべきで、中でも退職代行ガーディアンが一番のおすすめです。

運営組織東京労働経済組合
料金29,800円(税込)
※正社員・アルバイト・パート一律
※追加料金は一切なし
過去の実績これまで100%退職成功
対応開始即日対応
対応エリア全国
相談受付24時間・365日
相談手段LINE・電話
支払い方法クレジットカード・銀行振込

東京都の行政機関である東京都労働委員会が認証している労働組合が運営しているので、安心して利用できます。

また、労働組合法に則って会社との交渉もやってくれ、会社との連絡はすべておまかせできます。

相談は無料ですし、苦しみから早く開放されるためにも、今すぐ相談してみましょう。

 

最語に|後悔したくないなら行動しよう

繰り返しですが、飲食を辞めたいと思っているのなら、本当に辞めるかどうかは置いておいて転職活動はやってみるべきです。

それで今抱えている不満や不安が解消する可能性もあるのだから。

そして、まずは転職エージェントに相談して求人の紹介を受けてみましょう。これまでのスキルや経歴で希望する企業に転職できるのか、それは行動してみないとわからないのです。

 

ただし、転職エージェントの中にも、とにかく紹介数を伸ばして利益を伸ばそうとしている悪質なエージェント会社もあります。

それを避けるためにもおすすめの転職エージェントを選びましたので、紹介します。

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