週1休みの仕事がきつく辞めたいのは甘えではない！取り返しがつかなくなる前に。

この御時世になっても休日が週に1回しかない。

社内の周りの人も同様に週1の休みなんだからそれが当たり前なんだ。いまさらどうしようもない。

そんな風に考えて日々を送っている方いませんか？

もし1日の拘束時間が9時間以内に収まっており、かつ休憩時間もしっかり取れている。

職場環境が健全で、労働基準法などの法律も守っているのなら問題はないでしょう。

ですが、週1休みにも関わらず1日の拘束時間が12時間以上で残業代も付かない・・・。

こんな暮らしを継続しているなら、それはブラック企業と言えます。

あなたが今、きつい、辞めたいと思うその感覚は決して甘えではありません。

健康に被害が出て取り返しがつかなくなる前に、まずは転職エージェントに相談してみて、いい会社があれば本格的に転職活動を始めるといいでしょう。

週1休みが甘えではない理由

あなたは周りの社員も皆んなが週1休みの中で働いているから、それが当たり前だと思っていませんか？

そして上司からも、

上司

結果が出てない分際で休みを欲しがるなんて間違っている！

というような教育を受けているかもしれません。

しかし、それが常識のようにまかり通っているのは自社内だけの話です。

ここでは、週1休みがきつい・辞めたいと思うのは甘えではない理由を3つ紹介します。

週1休みがきついがきついと思っている人は大勢いるから

Twitterでも、多くの人が週1休みはきついと感じています。

それに、休みが少なくて会社を辞めている人は多くいます。悩んでいるのはあなただけではありません。

以下は厚生労働省が出している性別・年齢別の退職理由のデータです。

30代の男性や20代の女性などの退職理由の1位が「労働時間や休日等の条件が悪かった」となっています。休日がないことを理由に転職しても何の問題もありません。

もしまだ入社して間もないから転職を思いとどまっているのなら、以下の記事を読んでみて下さい。

休息やストレス発散のための十分な時間がとれないため

週に6日も働いていると、通勤時間や残業などで十分な睡眠時間を確保できないことが多いものです。家に帰ると家事や育児など、仕事以外にもやらないといけないことはたくさんありますしね。

睡眠時間が足りない日々を続けていると「睡眠負債」が溜まっていき、集中力が下がることで仕事でのミスが増えるなど、様々なデメリットが表面化してきます。

それに、休みの日に寝溜めしたとしても、あまり意味はありません。寝溜めでは睡眠負債をほんのすこし返済できるだけで十分ではないのです。

それに、休みが週に1日しかないと、ストレス発散のための時間も十分に取れません。趣味に時間を費やしたり、友達と遊びに行くにしても、次の日が仕事であれば夜遅くまで遊ぶこともできません。

何より、週1休みできついのは、あなたが一番理解しているはず。

私もブラック企業で働いていたときは休みが取れずにきついと感じてましたが、きつい・辞めたいと感じるということは、体が休めという司令を出しているということ。

参考までに、厚生労働省が定めている「過労死ライン」では、月80時間以上の残業（週1休みだと、1日10時間以上の労働）が1つの基準とみなされています。

ただ、体力や生活習慣は人それぞれなので、あなたが今の生活の仕方や週1休みという働き方できついと思うのなら、休みが増えるように行動したほうがいいのは明らかです。

最も確実な方法はやはり、今の会社を辞めて転職することです。

日本の平均よりも圧倒的に休日日数が少ないため

以下のグラフを見ると一目瞭然ですが、日本では年々休日の日数は増えています。平均で、1企業当たり年間110日ぐらい、プラスで有給が5日程度となっています。

一方、週1休みの場合は年間52日、夏季休暇や年末年始休暇などの就業規則で定められた休日があったとしても10日程度なので、だいたい年間60~65日ぐらいしか休みがない計算になります。

圧倒的に少ないですよね、これ。

週1休みの会社で働くことのリスク

週1休みの会社で我慢して働いていると報われないばかりか、様々なリスクがあります。

ここでは代表的なものとして、以下の2つを紹介します。

病気になるリスクが上がる

様々な研究から、休みが少なく労働時間が長くなると、健康に害をなすことが分かってきました。

例えば、冠動脈疾患や脳卒中の発症率が上がります。

同じ血管系の病気である心筋梗塞のリスクも高まります。

さらには、精神を病んでいく可能性も上がります。

今のあなたの現状を冷静に振り返って見て下さい。以下のような過酷な日常の中にいて、仕事以外の事を考えている時間ってありますか？

もしこんな事で日常が埋め尽くされているとしたら、その先にあるものは単なる崩壊です。

いわゆるオンとオフが切り替えられない状態。これが続くとどんなリスクがあるのか？

情報がインプットされ続ける状態が続くので、処理能力が低下していきます。するとやる気も落ちていき、ワクワク感もひらめきも生まなくなります。

あなた

仕事ばかりの人生くだらない。
人生つまらねえな。

こんな感情が占めていく。

また、日本で行われた研究で、週の労働時間が50時間を超えるとメンタルヘルスが顕著に悪化したという結果が得られています。

他にも、イギリスの公務員を対象とした研究では、週55時間以上の労働をした人は35～40時間労働だった人に比べ、大うつ病や不安障害の発症リスクが高まると報告されています。

ブラック企業的な思考回路が当たり前になり、転職しづらくなる

週1休み長時間労働の会社はほとんどが、社員を徹底的に使い潰しているのが現状です。

それは何を意味しているかというと、会社を運営するのが精一杯ということ。要は、残業代を払わず週1休みで使い潰さないと会社が回らないのです。

当然ながらそんなカツカツの会社では、何かキャリアを磨くとか、スキルを向上させるなんて事はできません。

更に休日も少ない為、休みにゆっくり何かを学ぶなんて事も難しいでしょう。

時間だけをどんどん浪費するだけで何もレベルアップしていかないのです。

世間的には会社には長く在籍し、長期間勤務することが評価されるフシがありますが、ブラック企業では長く在籍することで弊害も出てきます。

ブラック企業に長期間在籍すると、いざ転職の際にこういった見方をされてしまうこともあります。

また自分自身の中でも、不条理さを感じながら無理やり継続していれば良からぬ感情もどんどん芽生えてきます。

育てても何のためにならない感情＝「猜疑心」ばかりが勝手に育っていってしまうのです。

週1休みの職場が違法になるケース・ならないケース

これだけきつい思いをして働いているのに、週1休みは違法ではないのか？気になると思います。

「週休1日」自体は違法ではない

結論から言うと、週1休み自体は違法ではありません。

労働基準法では、

労働時間の原則は1日8時間、1週40時間（労働基準法第32条）。
また、休日は少なくとも1週1日か、4週4日以上（労働基準法第35条）。

引用元：労働基準法のあらまし｜東京労働局

と定められているからです。

週1休みで違法になるケース

ただし、以下に該当するようなケースでは違法となります。

もし上記の条件に該当し、違法の可能性が高いのであれば、まずは違法労働の証拠を集めようを参考に対策していきましょう。

完全週休二日制なのに休日出勤を強制される

もともと週休二日制という条件だったのに、入社した後に

上司

ウチの職場の実態はこうだ。みんな休日出勤もサービス残業も厭わずに頑張ってくれている。だからお前も同じように頑張ってくれ。

のようなことを言われたら、これは完全に契約違反です。

1. 労働条件が違っていたら

実際に働き始めたら、給料、労働時間、仕事の内容など、あらかじめ示された労働契約の内容と実際の労働条件が違っていた場合にはどうすればよいのでしょうか。そのようなトラブルがないように、労働基準法では労働条件の明示が義務づけられていることは既に述べましたが（P.14 参照）、実際に労働条件が違っていた場合には、労働者は約束通りにするように要求できますし、そのことを理由にすぐに契約を解除することが認められています（労働基準法第 15 条）。この場合は有期労働契約の契約期間途中であっても、退職することができます。

引用元：知って役立つ労働法　第三章 働くときのルール（25ページ目）｜厚生労働省

上記のように、もし強制的に周囲に同調するように会社側から言われたら、それを拒否することができますし、条件が違うので当初の約束通りにするように請求もできます。

詳しくは以下の記事で紹介しています。

休日出勤手当や残業代が支給されない

休日出勤や残業をした場合は、割増賃金を支払うことが労働基準法第37条で定められています。

休日出勤の場合は1.35倍、残業（時間外労働）の場合は1.25倍以上、さらには月60時間以上の残業については1.5倍以上の手当を支給する義務が会社にはあります。

みなし残業（固定残業代）制を取り入れている場合でも、あらかじめ定められた残業時間を超えた分は残業代としてもらうことができます。

詳しくは以下の記事で紹介しています。

週15時間以上、月45時間以上の残業をしている場合

先ほど紹介したように、基本的には1日8時間、1週40時間を超えて働かせることは違法です。しかし、36協定を結んでいる場合はこの制限が変わります。

（1）一般の労働者の場合

36協定で定める延長時間は、最も長い場合でも次の表の限度時間を超えてないものとしなければなりません。

（2）対象期間が3ヶ月を超える1年単位の変形労働時間制の対象者の場合

1年単位の変形労働時間制を導入している場合は、繁忙期の最も労働時間が長いときでも次の表の限度時間を超えないものとしなければなりません。

引用元：時間外労働の限度に関する基準（H29.3）｜厚生労働省

要は、36協定を結んでいたとしてもほとんどの人は「1週間あたりの残業時間は15時間、1ヶ月で45時間以内」と定められているのです。

最後に｜手遅れになる前に行動を！

あなたは今、週1休みの職場に疑問や理不尽さを感じて、この記事にたどり着いているかと思います。

もしかしたら、現状の会社でなんとか在籍しながら打開策を探しているのかもしれません。

しかし、これまで紹介してきたように、今の会社に居続けることの方がリスクが高いと言えます。

我慢して継続していれば、いずれ道が開けてくるなんてことは、まともに休みもとれないブラック企業では断じてあり得ません。

限界を迎えて倒れてしまう前に、さっさと転職してしまうのが一番の得策です。

ただし、いきなり会社を辞めるのではなく、まずは転職エージェントに相談してみることをオススメします。

水面下で転職活動し、転職先が決まってから退職届を出す。こうすることで、自分の収入が途切れることも防げますからね。

このようにスムーズな転職を行うためにも転職エージェントは利用すべきです。転職エージェントは企業の紹介だけでなく、書類の添削や面接対策も行ってくれるからです。

また、注意しないといけないのが、転職エージェントの中にも、ブラック企業でもいいから、とにかく紹介数を伸ばして利益を伸ばそうとしている悪質なエージェント会社もあります。

それを避けるためにもおすすめの転職エージェントを選びましたので、最後に紹介します。

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