12時間労働が当たり前の会社はやばい!きつい、辞めたいと思うのは普通です。

ブラック企業から転職

1日12時間働くのは当たり前。

過労死やブラック企業が問題視されるようになって幾分の時間が経ちましたが、いまだにそんな会社も存在します。

しかし、12時間労働は当たり前ではありません。12時間も働いているのは全体の5%以下ぐらいです。

以下は、転職サイトのdodaが出している平均残業時間のデータです。

12時間労働ということは、20営業日働いたとしたら1ヶ月の残業時間は80時間です。

60時間以上の残業が全体の5.5%ほどなので、80時間も残業しているのは5%以下ぐらいでしょう。

 

会社によっては、

社長
社長

俺が若い時はもっと長い時間働いていたもんだ!

という武勇伝を豪語している経営者もいると思います。

しかし本当に1日12時間も働くのは普通なのでしょうか?

これだけ拘束されて「キツイ」と感じ辞めていくのは果たして甘えなのでしょうか?

答えはNOです。

12時間もの時間を社員に課す会社は、これからはどんどん淘汰されていきます!早めに転職エージェントに相談して、転職の準備を始めることをおすすめします。

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なぜ未だに長時間の残業を強いる会社があるのか?

おうおうにして長時間労働を強いる会社は、一昔前の昭和の高度経済成長の時代で通用した「社員を長時間拘束し、利益を上げていく」という手法を引きずっています。

社長
社長

仕事が大変で人が辞めたら、また次の人材を雇えばいい。

こんな傲慢な考えを持っている経営者が数多くのさばっていたのですね。そして、いまだにこの理論で業務を回している会社がある。だから長時間労働はなくならない。

昭和時代の考え方を断固として捨てない経営者

じつは当時、この理論が有効だった確固とした背景があります。

それは、働く人口が今に比べて圧倒的に多かったし、何よりも人口がどんどん増加する時代だったということです。

国の経済力は「人口数×生産性」で決まります(GDPと言われるもの)。

昭和の時代は右肩上がりで人の数が上がっていったので、生産性が伴わなくてもマンパワーだけでどんどん利益が出るという、ある意味で古き良き時代だったのです。

 

しかし、この背景が弱小な経営者を育てるという結果をもたらします。

生産性の伴わない陳腐な経営手法でも人口の数が後押ししてくれ、たいしたアイデアが無くても利益を生み出すことが可能だったのです。

そんな背景にも気づいていない経営者は、

社長
社長

やっぱり俺は経営の才能があるぅ!

こんな勘違いをして、自分の手法が正当なものだと信じて疑う事をしなかったのです。

人口数に甘んじて生産性をおろそかにした背景がここで育ってしまったといえます。

そして生産性の向上は置き去りにされた

人口のチカラに魅了された経営者は、チカラの入れどころをどんどん「数」の方に注入していきます。

次に目をつけたのが「時間です」。

社長
社長

人も多く、時間も多くかければ更に利益を拡大できる!

こんな形で、アイデアや生産性には見向きもせずに、「数」で経営を洗練する方向に傾いていったのですね。

何を隠そうこれが今の長時間労働の土台を作った。

  • 人員(数)を増やせば利益が上がる
  • 時間(数)を使えば売上が伸びる

こういった考えが着実に固定していったのです。

 

一方で、本来は最も磨かれなければいけなかった「生産性」の部分は見向きもされずに置き去りにされていきました。

アイデアや仕組み、効率なんか追求しなくても会社の利益は確保できる。人と時間さえあれば何も問題は無い。

「人・時間=人間力」という屈折した見解を紐付けていってしまったのです。

 

実際、帝国データバンクの調査によると社長の平均年齢は60.1歳となっています。

60代といえば、自身の一番アブラの乗った20~30代を昭和の高度経済成長の時代やバブル期を過ごした世代。

言えば、数のチカラが会社の売上を伸ばした事をもっとも体感した世代とも言えます。

えてしてこんな社長がトップに立っている会社ほど、「1日に12時間働くのは当たり前」だったりする。

社長
社長

長時間の残業が当たり前。

ちょっとぐらい働く時間が長くても弱音を吐くな!

こういった思想が蔓延しているのです。

長時間労働を正当化するような評価制度が拍車をかける

数で勝負する場合、全員が同じ方向を向いている事が必須になります。少しでも長時間労働に対して疑問を抱く人がいると、社員をうまくコントロールできなくなるからです。

そのため、「数こそが全て、時間が全てを解決する」という考えを全体に浸透させる必要があった。

長時間労働=努力する人、会社に貢献する人

として社内での評価を上げていきました。

逆に効率を重視し、短い時間で仕事をすまそうとする人は怠惰な人間としてのレッテルを貼り付けていったわけです。

そして効率や生産性を発想する人間はどんどん淘汰し、正当な評価を下さないことで隅に追いやり、「長時間労働こそが正義」という考えを会社に浸透させていったのです。

 

長時間労働で勝負する時代はとっくに終わっている

しかし今は人手不足が深刻な問題になっている時代です。これからはどんどん人口が減少していき、より厳しい時代に突入していきます。

職種によっては、もうすでに今現在人手が足らずに現場が疲労しきっている会社もあるぐらい。

彼ら昭和の経営者が過ごしてきた時代とはあまりにも違うのです。

「12時間労働が当たり前」なんていうブラックな思考をしている会社からは人が去っていき、まともに会社が回らなくなっていきます。昔と違って、今では転職が当たり前となっているのでなおさらです。

 

現に、今まで数のチカラに頼り切って生産性やアイデアをおろそかにしてきた会社と、最新の技術を取り入れるなどして生産性の向上に力を注いできた会社では大きな差がついています。

実際、業績にも如実に表れてきています。東京商工リサーチの調べでは、こんな結果も出ています。

売上と利益でみると、「増収増益」の比率が最も高かったのは30代以下で37.2%を占めた。一方、「減収減益」の比率は60代が27.2%で最も高く、次いで70代以上が26.74%、50代が26.71%と続く。年齢が若い社長ほど時流に乗り、事業を拡大する可能性が高いのに対し、社長が高齢化するほど経済環境の変化への対応が遅く、過去の成功体験へのこだわりや従来の営業モデルからの脱皮が難しく業績低迷につながっている状況がうかがえる。

引用元:2015年 全国社長の年齢調査 | 東京商工リサーチ

 

生産性がしっかり構築されている会社は業績がいいだけでなく、色々な仕組みや工夫を駆使し働く時間も短い傾向にあります。

無駄に12時間も働き、その上利益も少ない。こんな事にはまずなっていない。

特に情報通信業や金融、保険業で生産性を重視する傾向が強いですが、今後は柔軟な発想の若手が台頭してくれば色々な業種で、新たな仕組みを持つ会社が出てくることでしょう。

 

12時間労働は違法か?

これまであなたは会社に滅私奉公で毎日12時間の労働にも耐えてきた。

しかし、この記事を読んで、

そもそも12時間労働は違法ではないのか?

という疑問が出てきたかもしれません。それが真っ当な考えです。

結論から言うと、「完全に違法であるとは言い切れないが、1ヶ月の残業時間が45時間を超えているのなら違法である可能性が高い」となります。

労働基準法では、「1日8時間、週に40時間」を超えて労働させることは違法となっています。

しかし、労働基準法36条によれば、労使間の契約で1日8時間以上働いても構わない協定を結び、これを監督官庁(労基署)に届けた場合は、12時間働いても違法ではないと定められています。

これを労働基準法36条の規定から36(サブロク)協定といいます。

 

とはいえ、協定を結んでいれば常に合法というわけではありません。36協定でも労働時間の上限はあります。

その上限が、ほとんどの人にとっては「1週間あたりの残業時間は15時間、1ヶ月で45時間以内」と定められているのです。

詳しくは以下の記事にまとめているので、気になる人は読んでみて下さい。

 

12時間労働が当たり前の会社で働いていると病気になるリスクも上がる

様々な研究から、長時間労働は健康に害をなすことが分かってきました。

そもそも、法律で労働時間の上限が厳しく制限されていたり、世間的にはこれほど残業時間が少ないのには長時間の残業には大きなリスクがあるからです。

労働時間が増えるほど血管系の病気にかかる危険性が高まる

例えば、冠動脈疾患や脳卒中といった血管系の病気の発症率が上がります。

同じく血管系の病気である心筋梗塞のリスクも高まります。

うつ病にもかかりやすくなる

さらには、うつ病になる可能性も上がります。

これは日本で行われた研究で、週の労働時間が50時間を超えるとメンタルヘルスが顕著に悪化したという結果が得られました。

他にも、イギリスの公務員を対象とした研究では、週55時間以上の労働をした人は35~40時間労働だった人に比べ、大うつ病や不安障害の発症リスクが高まると報告されています。

 

12時間労働が当たり前の会社を辞めたいなら

12時間労働が当たり前の会社で働いていてもメリットはありません。むしろ、病気になるリスクが上がるなど、様々なデメリットがあります。

経営者の考えをくつがえす事は簡単ではありません。なまじ伝統や社歴が長かったりすると尚更のことくつがえるものではない。

そうなると今の会社にいては、今後も時間の問題が解決されない可能性がかなり高いです。

なので、一刻も早く転職の準備をすべきです。

短期での離職が気になるなら

とはいえ、中にはまだ今の会社に入社して間もない人もいると思います。

短期で離職してしまうと、次の転職の面接でなんて言えばいいんだ…

と思っているかもしれません。

そんなときは、効率を重視して働きたいことをアピールしましょう。

例えば、

例①

前職では働く時間が長いにも関わらず、自分自身が成長できている実感があまりありませんでした。長くダラダラ働く環境よりも、効率的に仕事を吸収し成長をはかりたいと思ったため転職を希望しました。

例②

メリハリのある環境で働く事で、自分で使える時間を増やしたいと思っております。空いた時間を読書に費やしたり、仕事に繋がるための勉強に当て、御社の成長に貢献できる人材になりたいです。

といった感じです。

他にも、短期で離職したときに、面接でどう答えればいいかを知りたい人は、以下の記事を読んでみて下さい。
» 転職したが半年で退職。次の面接でどう説明すればいいのか?

会社を辞める前に転職エージェントに相談しよう

そして、いきなり会社を辞めるのではなく、まずは転職先を確保しましょう。

やはり仕事をしてない空白期間がないに越したことはないですし、会社をやめた後に転職活動を行うと、給料が入ってこないことに焦ってしまい、またブラック企業を選んでしまいかねません。

 

そして、転職活動をするなら利用したいのが転職エージェント。

12時間も働いていると十分に転職活動の時間が取れないと思います。転職エージェントを利用すれば、自分で企業を探さなくても企業を紹介してもらえます。

それに、転職エージェントは書類の添削や面接対策も行ってくれるので、内定をもらえる確率がグッと上がります。

利用は無料ですし、転職するかどうか決めてなくても利用可能なので、とりあえず相談してみましょう。

おすすめの転職エージェントも選んでおいたので、最後に紹介します。

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