転職や就職で企業の下調べが甘いと
ブラック企業だと事前に分かっていたら誰も入社しなかった・・・
もっと事前に色々な情報がつかめていれば・・・。
と後悔するハメになるかもしれません。
そこで、ブラック企業かどうかを判別するために、「離職率」と「平均勤続年数」を知っておくことは重要です。
調べ方を徹底解説します！
離職率のデータを見るときの注意点
離職率の調べ方を紹介する前に、データを見るときの注意点を紹介します。
注意すべきなのは、以下の2点です。
- 離職率の数字だけを鵜呑みにしない
- 算出方法の違いも考慮する
離職率の数字だけを鵜呑みにしない
政府調査の見方によれば、3年後の大卒の離職率は3割程度と言われています。
入社したものの30％の人が3年以内に辞めていく。これが離職率のおおよその目安になります。
しかし、業種によって「離職率」は大きく変動します。
メーカーや製造などの業種では軒並み「離職率」が低いのに対して、ブラック企業の多い職種と言われる、外食や販売などのサービス業、人材業などでは30％を超えてくる会社が多数あります。
また、社歴の短いベンチャー企業でも離職率は高い傾向にあります。
なので、まずは業種ごとの「離職率の相場」がどのくらいなのかを把握しましょう。
例えば、
- 離職率の高いサービス業の中では低い数値を保っている（10％台）
- 離職率の低い製造関係で高い数値を保っている（20％台）
といった具合です。
こういった視点を持つことで、
なぜ離職率の平均がこれだけの業界で、この会社だけ？
といった疑問がわきます。
ここではじめて、離職率が突出している何かしらの理由が存在していると推測できます。
なお、「離職率の相場」は、後ほど紹介する就職四季報を使うか、厚生労働省が公表しているデータを見ることで調べられます。
算出方法の違いも考慮する
離職率だけに限りませんが、どのようにしてその数字が算出されたのかも気にする必要があります。
例えば、就職四季報と企業の人事に聞いてみたときでは、数字の出し方が違う可能性があります。
就職四季報であれば、以下のようにして算出されています。
（前年度1年間の離職者数）÷（前年度期首の社員数）×100
しかし、企業によっては
- 契約社員は社員数の頭数には含めない
- 入社一年未満の退職者はカウントしない
などの方法で離職率を低く装っているところもあります。
離職率の数字が低いからといって安易に安心するのではなく、逆に離職率が低すぎるときは算出方法にまで注意しましょう。
離職率が低すぎるときは、
入社１年未満での退職者はどれ位ですか？
と質問してみるのも効果的です。
離職率と平均勤続年数を調べる5つの方法
就職四季報を使う
離職率や平均勤続年数を調べるのに一番手っ取り早いのが「就職四季報」を見る方法です。
こちらの就職四季報を使えば、「入社3年後の離職率」だけでなく「平均勤続年数」も調べることができます。
就職四季報はアマゾンや書店で普通に市販されているので、手軽に入手できます。
就職四季報を使うと、複数の企業を一気に比較できるので、まだ志望する業界が定まっていない人に特におすすめです。
転職エージェントに聞く
就職四季報は便利なのですが、企業が情報を開示しておらず、離職率や平均勤続年数のデータが載っていないこともあります。
そんなときは転職エージェントを利用しましょう。
転職エージェントは、紹介先企業内事を把握しているのが普通です。
そもそも、入社はしたがブラック企業なためにすぐに退職をした。となると、エージェント側も報酬を減額されたり、ペナルティを課されたりなどの不利益を受けます。
そのため、紹介した人が可能な限り長く働いてもらうことを望むため、転職エージェントが「離職率」や「平均勤続年数」を把握している事が往々にしてあるのです。
実際に、私が転職エージェントとやりとりをしていたときのメールの文面にも記載されています。
ここまでのことをまとめると、
- まずは業種ごとの離職率と平均勤続年数を把握する
- 応募する企業と業種の「離職率の平均」を比較する
- 転職エージェントで応募する企業の離職率の数字の裏付けを取る
というのが基本的なやり方です。
企業に直接聞く
会社によっては、転職エージェントにさえも「離職率」「平均勤続年数」を公開しない場合もあります。そんなときは企業に直接聞くしかありません。
ただ、就職四季報にも転職エージェントにも情報を開示してないとなると、その時点でブラック企業の可能性は高いといえます（社歴が浅い場合を除く）。
離職率が高すぎて人員が定着していないということは、会社側としては悪い印象を持たれてしまうと考えるためです。
また、離職率を面接の場で聞くのは気が引けるという人もいると思います。
ましてや面接でそんな質問を切り出せば、
この人は労働環境で仕事を選ぶのか？
本当にやる気があるのか？
と思われかねません。
そこで「離職率」を尋ねるのは、
- 面接の場であきらかに違和感がある時
- 1次面接を突破した時
をおすすめします。
「面接の場であきらかに違和感がある時」というのは、離職率の質問を投げたことで不採用になっても構わないレベル。こんな時は容赦無く聞くべきです。
相手がシドロモドロになったり、返答に屈している様子なら、かなりよろしくない数字を抱えていると判断できます。
また「1次面接を突破した後」で聞くのもアリです。
面接のような形式的な場では、なかなか内部に込み入った質問が現実的にしづらいシーンは多いもの。
そこで、1次面接を突破してから採用担当者と二人で会話できるシーンや、2次の面談などで、多少はお互いの理解が増した場でなら聞きやすいです。
仮にそこで悪い数字を提示され、自分自身が納得できなければ入社を辞退するのも全然あり。むしろ賢い面接方法といえます。
有価証券報告書を見る ※上場企業のみ
大手上場企業であれば、有価証券報告書（IR）を公開する義務があり、そのなかに離職率が記載されていることがあります。
有価証券報告書を事細かに探っていけば、会社の経営状態や社員の動向も調べる事ができ、就職しても大丈夫なのかを判断する材料にもなります。
有価証券報告書は、金融庁のホームページ、もしくは企業のホームページから見ることができます。
しかし有価証券報告書は株主向けの資料なので難しい用語も多く、数字を読み解くのが苦手な人にとっては少しめんどくさいです。
ハローワークの求人票で調べる（おすすめしない）
ハローワークでも離職率を知ることはできます。
ただし、求人票に記載されている過去3年分の応募者数や採用者数、離職者数から自分で算出する必要があります。
そもそも、ハローワークに掲載されている企業はブラック企業が多いので、おすすめしません。
ハローワークは掲載するのにお金がかからないため、人材が常に不足している企業（＝ブラック企業の可能性が高い）が主に利用しているのです。
「平均勤続年数」は「平均年齢」と合わせて見る
ここまで「離職率」や「平均勤続年数」を調べる方法を紹介してきましたが、「平均勤続年数」と同時に「平均年齢」も確認すべきです。
ブラック企業の特徴として、有能な中堅社員が給料の頭打ちを感じて辞めていったり、若手が長時間労働に疲弊して短期間で退職というパターンが多いです。
そのため注意すべきなのは、
この2パターン。
1. は中間層の有能な社員と若手が辞めていく期間が早いために起こります。
残されたのは高齢で会社にしがみついているようなオジさん達と、入社間もない超新人達で埋め尽くされている。
高齢の社員が若手を使いまわし、高給をむしり取っている可能性が推測できます。
2. は、人手不足で大量に雇用するものの、大量にすぐに辞めるためにどちらも低いパターンです。
ただ、急成長したベンチャー企業などの場合は、根本的な社歴自体が短いために、データ上「平均年齢」も「平均勤続年数」も短くなってしまいます。
この場合は創立して何年の会社なのかを調べれば、だいたいどうゆうことなのかの憶測はできます。
最後に｜手間を惜しんではいけない
ここまでの内容をまとめます。
- 就職四季報や転職エージェントなどを使って「離職率」と「平均勤続年数」を調べる
- 数字の算出方法にも気をつける
- 「平均勤続年数」は「平均年齢」と一緒に見る
ぶっちゃけこれまで紹介してきたことをやるのは面倒くさいですが、ここまで徹底的に調べるとかなりの高確率でブラック企業をふるいにかける事ができます。
手間はかかりますが、万が一ブラックな会社に入社してしまうと、あなたの人生が狂ってしまうかもしれません。
情報の裏付けを取るためにも、転職エージェントに話を聞いてみましょう。
利用できるものは利用する。それが転職成功の近道なのです。
ただし注意しないといけないのが、転職エージェントの中にも、ブラック企業でもいいから、とにかく紹介数を伸ばして利益を伸ばそうとしている悪質なエージェント会社もあります。
それを避けるためにもおすすめの転職エージェントを選びましたので、最後に紹介します。
おすすめの転職エージェント
- 転職が初めてでも安心 ⇒ リクルートエージェント
- 年収アップしたい ⇒ LHH転職エージェント
- 転職者の満足度No.1 ⇒ doda
- 事務職や営業の転職に強い ⇒ アデコ転職エージェント
- キャリアが浅くて不安 ⇒ マイナビAGENT
- 自分の適正年収を知りたい ⇒ ミイダス
★複数に登録しておくと転職成功率がアップします。
リクルートエージェント
リクルートエージェントの特徴は、なんと言っても求人数の多さ。日本一の求人数を誇ります。一般の求人サイトには掲載していない非公開求人も10万件以上あり。
様々な職種、年齢、勤務地に対応しており、転職した者の2/3は一度は登録しています。
豊富な転職支援実績データに基づく選考サポートが手厚く、履歴書作成から面接準備まで転職のプロがサポートしてくれるので、登録しておいて損はありません。
カウンセラーの対応も迅速なので、働きながら転職活動をするのにうってつけのエージェントです。
LHH転職エージェント
LHH転職エージェントで年収アップしている人多数！キャリアアップを目指す人向けの転職エージェントで、外資系、法務・経理などの管理部門、第二新卒などの転職に特に強いのが特徴です。
世界でもTOP3位に入る人材会社のアデコグループが運営しており、細かなカウンセリングによる高いマッチング精度が売り。
普通のエージェントは転職者と企業側の担当が分かれているところ、LHH転職エージェントは1人で転職者と企業側を担当しています。そのため、企業カルチャーとの相性まで見極めることが可能です。
エージェントは各専門職種に精通しているため、他のエージェントにはできなかった専門的なことまで相談できます。
doda
dodaは、転職者満足度No.1、人材紹介会社に関するポジティブな口コミ数でNo.1を獲得しており、職種ごとの多種多様な求人を保有しています。
求人数もリクルートエージェントに次いで多く、非公開求人を含めて約10万件。大手企業から中小やベンチャー企業まで幅広い求人を持っています。
履歴書、職務経歴書だけでは伝わらない人柄や志向を企業に伝え、選考通過を後押ししてくれるなど、転職成功のサポートも万全です。
転職活動に失敗したくない人や、次こそは長く働ける職場を探したいと考えている人などにおすすめです。
アデコ転職エージェント
アデコ転職エージェントは、日本で37年以上の人材事業を運営している実績があります。
人気の事務職や営業の求人に特に強く、一般事務や経理事務、総務事務や英語を活かす事務系の求人が多めです。他にも、IT系や広報・マーケティングの求人などもあります。
他の大手の転職エージェントと比較すると求人数は少なめですが、やはり求人数が少ない事務職に強いのが魅力的です。事務未経験でもOKな求人もあります。
ただし、特に事務職は人気なので、20代～30代前半ぐらいまででないと求人が見つからない可能性もあります。
何はともあれ面談してみないと分からないので、まずは相談してみましょう。平日の遅めの時間帯も面談可能です。
マイナビAGENT
マイナビAGENTは、20代からの信頼がNo.1の転職エージェントです。
熱意のある担当者によるサポートも評価が高く、中小企業や第二新卒のための独占案件の多さに定評があります。
転職サポートについては、職務経歴書のブラッシュアップや模擬⾯接はもちろん、利⽤回数や期間に制限なく転職相談をすることが可能です。
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