始発出勤し終電帰宅。
休日は泥のように眠り、週明けには激務の大海原に出陣。
そんな仕事だけの毎日にウンザリしていませんか?
今のあなたには危険信号が点滅しています。
辞めたいと思える思考力があるうちに抜け出さないと、大変なことになります。
そのまま頑張っていると、辞める思考さえも奪われていきます。
なので、早急に転職エージェントに相談し、今の会社を抜け出す準備を始めるべきです。転職エージェントは無料で利用できますし、転職するかどうか決めてなくても利用可能です。
あなたに合った企業も紹介してくれるので、時間がないあなたにピッタリです。
最悪の事態を防ぐためにも、この記事では始発出勤・終電帰宅が当たり前になっている会社の危険性について解説していきます。
始発出勤・終電帰宅というライフスタイルはおかしい!
ここで客観的な判断をするためにも、始発出勤・終電帰宅のライフスタイルを整理しましょう。
始発出勤ということは、山手線の始発が朝4時台です。終電が大体24時台か1時。
週末や電車の遅延具合もありますが、おおむねこのぐらいの時間帯だと思います。
ということは単純に考えて、始発出勤・終電帰宅とは、
朝4時から次の日の深夜1時まで拘束されている状態
その時間は21時間。
始発から終電近くまで働いている状態とは、だいたいの時間を見積もってみても、人生の約8分の7程度を仕事にあてがっている時間ということになります。異常です。
完全週休2日制の会社であっても、月の労働時間だけで460時間近くに及びます。
1ヶ月の時間が24×31で744時間。そのうち460時間働いている状態。
1ヶ月の61%が仕事です。
こうなると普通の会社員では起こり得ない(あり得ない)日常が起こります。
- 食事は歩きながらおにぎりを頬張る
- 帰宅してすぐに寝たいがため風呂に入らず寝る(朝はいる)
- 帰るのもめんどいのでネカフェに宿泊
こういった事が恒常的に起こり始めるのです。
ハッキリ言います。この状態、かなりおかしいです。
「おかしい」と思えるならまだ逃げ口はあります。ヤバイのはこの状態から抜け出せないという八方ふさがりの観念にかられ始めた時です。
長時間労働すると病気になるリスクが上がる
様々な研究から、長時間労働は健康に害をなすことが分かってきました。
労働時間が増えるほど血管系の病気にかかる危険性が高まる
例えば、冠動脈疾患や脳卒中といった血管系の病気の発症率が上がります。
同じく血管系の病気である心筋梗塞のリスクも高まります。
うつ病にもかかりやすくなる
さらには、うつ病になる可能性も上がります。
これは日本で行われた研究で、週の労働時間が50時間を超えるとメンタルヘルスが顕著に悪化したという結果が得られました。
他にも、イギリスの公務員を対象とした研究では、週55時間以上の労働をした人は35~40時間労働だった人に比べ、大うつ病や不安障害の発症リスクが高まると報告されています。
大うつ病とは「大うつ病性障害」、言えば本格的なうつ病です。
よく個人が落ち込んだりした時に、
最近やる気がでなくって・・・。うつかなぁ
などのように、鬱っぽい症状とは違います。
正式に、アメリカの精神医学界が診断の基準を設けています。精神障害の診断と統計マニュアル(DSM-5)と呼ばれるものが存在しています。
そのマニュアルによると、うつ病(大うつ病性障害)の診断基準は、
うつ病(大うつ病性障害)の診断基準
1. 抑うつ気分
2. 興味または喜びの喪失
3. 体重の変化
4. 不眠・仮眠などの睡眠の変化
5. 精神運動における焦り(焦燥)や制止の存在
6. 疲労感や気力の減退
7. 無価値観、不適切な強い罪悪感・罪責感
8. 思考力や集中力の低下、決断力の低下
9. 死についての反復思考、自殺企図※1の「抑うつ気分」または2の「興味または喜びの喪失」を必ず満たした上で、1~9の症状のうち5つ以上の項目が2週間以上続いた時に、診断基準になる。
引用元:大うつ病性障害とは|ひだまりこころクリニック栄
これらの症状は一般的な病気や薬物やアルコールへの依存(薬物またはアルコールなど)でも説明できないと言われています。
そのぐらいヤバい状況だということです。
始発から終電まで働くなんてウンザリだ。辞めたい
と考えている状態は、まだ抜け出したいという意欲・気力があるということ。この状態のうちに実際に行動に移さないと、のちのちに大うつ病になりかねない。
特に2のように「興味・喜び」が著しく減退すると、脱出するための思考にさえも興味を持たなくなります。何もかもがどうでもいい状態に陥ってしまう。
それでいて、7のような罪責感も合わせ持っているので、「自分が辞めたら周りに迷惑がかかる」と自己の呵責にかられだす。ますます閉塞感にさいなまれどうしていいのかさえ判別できなくなる。
どうにも行き場を失った結果が、9何を見ても死ぬ事ばかりを考えてしまう状態。
今おかしさに気付いたならば、今すぐ行動に移さないと投薬や入院を余儀なくされる生活に追いやられてしまいかねないのです。
病気になるのを防ぐには勇気を出して退職する
これまで説明してきたように、始発出勤・終電帰宅のような会社では心身ともに障害を起こしてしまう可能性が高いです。
それを防ぐには、今の職場を辞めるしかありません。
これだけの長時間労働の場合、転職先を決めてから首尾よく退職するといった事は不可能でしょう。
まずは辞めてしまう。その上でゆっくり体をやすめ、再出発をはかる。こんな選択肢だってありです。
実際、私が転職したときも転職先が決まる前に会社を辞めました。
収入がなくなる怖さはありましたが、心身ともに限界でとにかく「辞めたい」という気持ちが強かった。
私の転職活動についてはプロフィールページで紹介しています。
» ブラック企業で7年半勤めたブラックの転職体験談
長時間労働の職場の場合「会社都合」で退職できる
以下は、失業保険の定義の一つ「特定受給資格者」になるための条件です。
⑤離職の直前6か月間のうちに3月連続して45時間、1月で100時間又は2~6月平均で月80時間を超える時間外労働が行われたため、又は事業主が危険若しくは健康障害の生ずるおそれがある旨を行政機関から指摘されたにもかかわらず、事業所において当該危険若しくは健康障害を防止するために必要な措置を講じなかったため離職した者
引用元:特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲と判断基準|厚生労働省
始発から終電まで働いているのなら、上記に当てはまっているでしょう。その場合、申請して7日後に失業手当が給付されます。支給期間も最低でも3ヶ月(90日)なので、その間に色々と次の準備もできます。
なお、失業手当は自己都合退職の場合、手当が給付されるのに3ヶ月の期間が設けられます。すぐに支給されないため貯金のない人にとってはあまり優れた制度とは言えない。
転職希望者に対して、転職先が決まってから辞めろと言われるのはこういった社会保障の背景もあるのです。
問題は、えてして会社を退職する際、一身上の都合で辞めると「自己都合」退職扱いにされる点。
自己都合では特定受給資格者にならず、失業手当がすぐに支給されない。
長時間労働の適用で特定受給資格者になるには、それを証明するための資料や確認が必要になります。
そのため、以下のような資料を集めた上で、離職票をハローワークにだす際に「特定受給資格者」の旨を申し出る必要があります。
ハローワーク側が事実確認を含めて認めれば、晴れて特定受給資格者となります。
仮にハローワークが証拠不十分で、特定受給資格者とは認められないと言ってきた場合、不服の申し立てをすることができます。
ハローワークは労働者から不服の申し立てがあった場合、在籍していた会社に事実だったのか?相違はないか?の確認を入れます。
よほどの悪質な会社でもない限り嘘を言う事はないので、ここで事実確認が取れることになります。
会社が嘘の証言をして「会社都合」で退職ができないときは
それでも会社側が長時間労働を認めないブラック企業だったらどうするのか?
そこはもう労働問題なので専門の弁護士に依頼するか、労働相談コーナーや労働相談センターに相談しましょう。
ただし、労働相談コーナーや労働相談センターといった公的機関だと、あくまでも「相談」に乗ってもらえるだけなので、解決までいかないことも多いです。なので、確実に退職したいなら弁護士に相談しましょう。
中でもおすすめなのは退職代行もやっている弁護士法人に相談することです。退職の手続きの代行だけでなく、残業代の請求なども一緒にやってくれます。労働問題を専門にしているので、安心して任せられます。
運営組織 | 弁護士法人みやび |
料金 (退職代行のみ) | 55,000円(税込) ※正社員・アルバイト・パート一律 |
オプション費用 | 未払い残業代や退職金の請求など 回収額の20% |
対応開始 | 最短即日 |
対応エリア | 全国 |
相談受付 | 24時間 |
相談手段 | LINE・メール |
支払い方法 | 銀行振込 |
退職代行のサービスも提供しているため、他の弁護士よりも労働問題に詳しく相談しやすいです。当然、裁判になったとしても勝てる可能性は高くなります。
通常は弁護士に相談すると5,000円程度かかりますが、弁護士法人みやびなら相談無料なので、気軽に相談してみましょう。
いずれにせよ始発出勤・終電帰宅での拘束時間の場合、余裕で「3ヶ月連続して45時間」「1ヶ月で100時間」など超えますので、会社都合で退職できる可能性は十分あります。
退職後に未払い残業代を請求できる
これほどまでに長時間労働をしてきたのだから、会社に対して残業代を請求したいと思う人もいるでしょう。
実は残業代は、会社を退職した後でも請求することができます。
(1)残業代請求は在職中が理想的
残業代は、会社に在籍していなければ請求できないものではなく、会社を退職した後でも請求することは可能です。
しかし、残業代の請求に必要な資料は、在職中の方が手に入れるのが容易であることや、残業代請求にかかる時効が2年と比較的短いことから、在職中のできるだけ早い段階で証拠を集めて、残業代を請求することが理想的です。(2)退職を優先させるケース
引用元:残業の多さを理由にした退職は会社都合退職にできる? 要件と未払い残業代について解説|ベリーベスト法律事務所
もっとも、在籍中に請求すると会社から不利益な取り扱いを受ける可能性があります。また、無理に在籍して残業を続けることで体調を壊してしまうことも考えられます。
このような場合は、退職を優先して、その後に残業代請求をすることも考えられます。
退職について弁護士に相談した際には、一緒に未払い残業代の請求についても相談しておいたほうがいいでしょう。
最後に|逃げるが勝ち
この記事で紹介してきたように、始発出勤で終電帰宅が日常化している会社は明らかに異常です。
長時間労働の問題がこんなに話題になっているにも関わらず改める気がなく、むしろその中でどうやってバレずに長時間働かせるか?ばかり考えている。
根本的な問題を取り違えている将来性のない会社なのかもしれません。
もうそんな会社で頑張るのは辞めましょう。百害あって一利なしです。
それだけ長時間働いているなら、会社都合で退職できる方法もあります。
辞めてゆっくり休養し、その後再度スタートをきればいいのです。
たかだか会社のために自分を犠牲にする必要はありません。
ただ、もう少し耐えられるのであれば、今の会社に在籍したまま転職活動を行うことをオススメします。やはり仕事をしてない空白期間がないに越したことはないですから。
そして、転職活動をするなら利用したいのが転職エージェント。転職エージェントは企業の紹介だけでなく、書類の添削や面接対策も行ってくれるからです。
ただし注意しないといけないのが、転職エージェントの中にも、ブラック企業でもいいから、とにかく紹介数を伸ばして利益を伸ばそうとしている悪質なエージェント会社もあります。
それを避けるためにもおすすめの転職エージェントを選びましたので、最後に紹介します。
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