ブラック企業を事前に見極める方法

ブラック企業辞める

「ブラック企業だと事前に分かっていたら誰も入社しなかった・・・。」
「もっと事前に色々な情報がつかめていれば・・・。」

誰しもブラックな会社に率先して入りたいとは思いません。

16時間労働で残業代無し!
面接の時と話しが全く違う!

入ってしまってからこんな事になっても、もはや後の祭りです。

ブラック企業かどうかを見極める方法

しかし実は応募段階で、ブラック企業かどうかを判別する方法はあります。

それはズバリ、

離職率・平均勤続年数

を知ることです。

そしてこの2つを知るには、「就職四季報」と「転職エージェント」を平行して使うことがベストです。

 

離職率を公にしている会社ほとんどない

離職率とは文字通りどれ位の社員が辞めているのかを、パーセンテージで表したもの。

しかしながら会社の公式サイトで、この「離職率」を堂々と公開している企業はほとんどありません。

当然です。

離職率が高いということは、単純に人員が定着していない事を表します。

辞める率が高いという事を示しますから、会社側としては見ている人に悪い印象を持たれてしまう。なのでおおやけにしていない会社がほとんどなのですね。

わざわざ、

「ウチの会社は退職者が多いです!」

と叫んでいるようなものになってしまうから。

離職率を知る方法

しかしこの「離職率」全く知る方法はないのか?

実はそんなこともなく、離職率を調べる方法は限られていますがあります。

 

大手上場企業であれば、金融庁のホームページに有価証券報告書をあげているので、その資料を事細かに探っていけば会社の経営状態や社員の動向を調べる事は可能です。

しかしもともと有価証券報告書は株主向けの資料なので難しい用語も多く、数字を読み解くのが苦手な人にとっては少しめんどくさいです。

 

更には、中小企業や非上場の会社は金融庁から離職の動向を調べる事はできません。

「もっと簡単で分かりやすく離職率を調べる方法はないのか?」

「大企業以外の中小は、ブラックの度合いを調べる事はできないのか?」

そんな事はありません。

中小企業や非上場の会社でも、離職率を調べることはできます。

中小企業の離職率を調べる方法

中小企業の離職率を調べるのに一番手っ取り早いのが「就職四季報」を見る方法です。

こちらの就職四季報を使えば、「入社3年後の離職率」だけでなく「平均勤続年数」も調べることができます。

アマゾンや書店で普通に市販されています。

 

ただしこの離職率の見方は注意が必要です。数字だけを単純にうのみにすると、見誤ります。

 

政府調査の見方によれば、3年後の大卒の離職率は3割程度と言われています。

入社したものの30%の人が3年以内に辞めていく。これが離職率のおおよその目安になっている。

しかし、業種によって「離職率」は大きく変動します。

メーカーや製造などの職種では軒並み「離職率」が低いのに対して、ブラック企業の多い職種と言われる、外食や販売などのサービス業、開発などでは30%を超えてくる会社が多数あります。

また、社歴の短いベンチャー企業でも離職率は高い傾向がある。

こういった職種ごとの「離職率の相場」を分析する必要があります

例えば、

  • 離職率の高いサービス業の中では低い数値を保っている(10%台)
  • 離職率の低い製造関係で高い数値を保っている(20%台)

などの見極めを自分が就職したい業種でふるいをかける必要があります。

 

こういった視点を持つことで、

「なぜ離職率の平均がこれだけの業界で、この会社だけ?」

といった疑問がわきます。

ここではじめて、離職率が突出している何かしらの理由が存在していると推測できます。

 

平均勤続年数で、よりブラック企業度を確かめる

離職率と同様にブラック度をはかる目安に「平均勤続年数」があります。

これも就職四季報に掲載されています。

平均勤続年数が低ければ、それだけ短い期間で退職していることを意味します。

ただここで同時に確認したいのが「平均年齢」。

ブラック企業の特徴として、有能な中堅社員が給料の頭打ちを感じて辞めていったり、若手が長時間労働に疲弊して短期間で退職というパターンが多いです。

そのため注意すべきが、

  1. 「平均年齢」が高過ぎで、「平均勤続年数」が低い
  2. 「平均年齢」が低く、「平均勤続年数」も低い

この2パターン。

1. は中間層の有能な社員と若手が辞めていく期間が早いために起こります。

残されたのは高齢で会社にしがみついているようなオジさん達と、入社間もない超新人達で埋め尽くされている。
高齢の社員が若手を使いまわし、高給をむしり取っている可能性が推測できます。

2. は、人手不足で大量に雇用するものの、大量にすぐに辞めるためにどちらも低いパターンです。

ただ、急成長したベンチャー企業などの場合は、根本的な社歴自体が短いために、データ上「平均年齢」も「平均勤続年数」も短くなってしまいます。
この場合は創立して何年の会社なのかを調べれば、だいたいどうゆうことなのかの憶測はできます。

 

離職率や平均勤続年数を転職エージェントを使って確かめる方法

自力で転職活動をすると、「離職率」や「平均勤続年数」のことは紙面上でしかわかりません。

中には、「NA(No Answer)」として答えていない会社もある。

また面接で聞こうにも、込み入った情報なので聞くに聞けなかったりもします。

 

「離職率」「平均勤続年数」を知る他の方法として、転職エージェントを利用するやり方があります。

転職エージェントの場合、紹介先企業が顧客でもあるために、その会社の内事を把握している事は普通です。

また、人を紹介しその紹介料で報酬を得るというのが転職エージェントのビジネスモデルです。

ここで、入社はしたがブラック企業なためにすぐに退職をした。となると、エージェント側も報酬を減額されたり、ペナルティを課されたりなどの不利益を受けます。

そのため、紹介した人が可能な限り長く働いてもらうことを望むため、転職エージェントが「離職率」や「平均勤続年数」を把握している事が往々にしてあるのです。

 

実際に、私が転職エージェントとやりとりをしていたときのメールの文面をご紹介します。

もちろん会社によっては、転職エージェントにさえも「離職率」「平均勤続年数」を公開しない場合もあります。

だからといってその会社がブラックだというわけではありません。が、会社をリサーチするにあたってのヒントは得られます。

情報の真偽を転職エージェントで確認。

ぶっちゃけ、面倒くさいですが、ここまで徹底的に調べるとかなりの高確率でブラック企業をふるいにかける事ができます。

  • 就職四季報と転職エージェントの担当者が言っている情報が一致している
  • 就職四季報と転職エージェントの言っている事が食い違う

会社の「離職率」と「平均勤続年数」を自分の裏打ちされた情報と、第3者の客観的な情報から照らし合わせて、ふるいにかけるのは鉄板です。

 

人手不足や長時間労働の問題が取りざたされる昨今、

ブラックな会社でわざわざ働くのはかなり損です。

情報リソースは沢山持っていた方が有利なのは言うまでもないです。

 

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最後におすすめの転職エージェントを紹介します。

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